住宅ローンの選び方！初心者でも分かる抑えておきたいポイント

大手銀行から信用金庫やろうきんまで、様々な金融機関が住宅ローンを扱っています。金融機関によって、金利や手数料なども異なりますので、自分に合った住宅ローンを選ぶことが大事です。

低金利でも総支払額は思っていたほど安くならなかった…ということもしばしば起きていますので、金利や総支払額などを一括で比べることができる住宅ローンの一括仮審査申し込みサービスも大変おすすめです。

住宅ローンを選ぶ前に知っておきたいこと

住宅ローンとは、マイホーム購入時に金融機関から受ける融資のことです。

一戸建てにしても分譲マンションにしても、人生で最も大きな買い物と言われているマイホームを購入する際には、ほとんどの方が住宅ローンを利用しています。千万円以上するマイホームを、全額現金で購入時に支払っている方はほとんどいません。

使用用途

その名の通り、住宅に関するローンですので、いわゆるキャッシングやカードローンのように融資を受けたお金を自由に使うことができるわけではありません。次に挙げる使用用途にあてはまる場合のみ、住宅ローンを利用することができます。

• 住宅の建築（新築・増築）と購入
• 土地の購入（※住宅の建築と併せて）
• 現在利用中の住宅ローンの借り換えのため

利用条件

住宅ローンの借り入れを受けるためには、前述の使用用途に加えて、各種条件もクリアしなければなりません。金融機関によって多少の差異はあるものの、基本的には以下の条件を満たしている必要があります。

• 満20歳以上65歳以下で、最終返済時の年齢が満80歳以下
• 団体信用生命保険への加入資格があること
• 勤続年数2年以上で、前年度の税込み年収が300万円以上
• 日本国籍または永住許可を持っていること

基本的には住宅ローンを申し込んだ本人が住むための住宅が対象となりますが、金融機関によってはセカンドハウスや両親のための住宅などにも利用できることがあります。

ただし、土地だけの購入には利用することはできませんのでご注意ください。

審査に落ちないために

使用用途と利用条件を先にご紹介しましたが、金融機関の審査について気になるという方も多いかと思います。

住宅ローンの審査はやはり厳しいものとなっておりますので、住宅ローンの審査基準と期間をチェック！審査落ちの原因と対策というページも参考にしてみてください。

失敗・後悔しないために

住宅ローン最大のメリットはなんといっても自分の住宅を持つことができることでしょう。一戸建てにしてもマンションにしても自分で所有することができるため、大きな資産になります。住宅ローンがなかったら、自分で所有できる可能性は低くなります。

逆に、デメリットはローンを返済し続ける必要があると言うことです。最長で35年ローンまで組めますが、その場合は35年間にわたって毎月ローンを返済し続けなくてはなりません。

収入の変動などが原因でローンの返済が滞って、せっかく手に入れたマイホームを手放さなければならなくなったという話も現実に起きています。

そこで、住宅ローンで失敗したこと・後悔したことランキングというページもご用意しました。ありがちな失敗例やトラブルをランキング形式でまとめてご紹介しています。

「住宅ローンを借りて失敗した…」「住宅ローンを借りたことを後悔している…」なんていうことにならないためにも、ぜひ一度読んでみてください。

都道府県別のおすすめ住宅ローン

都道府県別におすすめの住宅ローンをまとめているページをご紹介します。メガバンクやネット銀行のように全国展開しているところばかりではなく、地域密着型の地方銀行や信用金庫やろうきん、さらにはノンバンク系までカバーしています。

北海道・東北	北海道　青森県　岩手県　宮城県　秋田県　山形県　福島県
関東	茨城県　栃木県　群馬県　埼玉県　千葉県　東京都　神奈川県
中部・北陸	新潟県　富山県　石川県　福井県　山梨県　長野県　岐阜県　静岡県　愛知県　三重県
近畿	滋賀県　京都府　大阪府　兵庫県　奈良県　和歌山県
中国	鳥取県　島根県　岡山県　広島県　山口県
四国	徳島県　香川県　愛媛県　高知県
九州	福岡県　佐賀県　長崎県　熊本県　大分県　宮崎県　鹿児島県　沖縄県

金融機関の種類を選ぶ

当サイトでは、メガバンクや地方銀行などといった様々な金融機関が提供している住宅ローンの口コミを多数掲載していますが、金融機関にはいくつかの種類がありますので、こちらで簡単に各種類のご紹介をしたいと思います。

メガバンク・都市銀行

数ある銀行の中でも、特に預金量や融資量などが多い銀行のことをメガバンクと言います。「いくら以上あればメガバンクである」などといった明確な定義は設けられていませんが、日本のメガバンクは三行とも資産額100兆円を優に超えています。

• 三菱UFJ銀行（三菱UFJフィナンシャル・グループ）
• 三井住友銀行（三井住友フィナンシャルグループ）
• みずほ銀行（みずほフィナンシャルグループ）

また、都市銀行もメガバンクと同様に厳密な定義はありませんが、主に大都市に本店を置いて全国展開している銀行を指すとされています。そのため、メガバンクも都市銀行であると言えます。

ネット銀行

インターネットをフル活用しているのがネット銀行です。すべてのネット銀行が住宅ローンを扱っているという訳ではありませんが、近年は人気急上昇中です。

実店舗をまったく持たない、もしくはごく少数のみ設置していることから、家賃や光熱費や清掃費などといった店舗運営にかかるコストをカットでき、また、インターネットを活用することで人件費を必要最低限に抑えることもできます。

このように、実店舗を持つ他の金融機関と比べると業務全般にかかるコストが抑えられているため、その分、住宅ローンを始めとした各種ローンの金利も低めに設定されています。

地方銀行

ある限定されたエリア内だけで営業活動を行っているのが地方銀行です。日本全国に64の地方銀行があります。

本店を設置している都道府県と、その近隣の都道府県を営業範囲としているケースが多いですが、中には本店から離れていても、東京・大阪・名古屋・福岡・札幌などといった大都市に支店を設置している銀行もあります。

全国展開をしているメガバンクや都市銀行と比べると、地域密着型の銀行というイメージを持たれることが多く、営業エリア内では他の金融機関を寄せ付けないほどの高いシェアを誇る地方銀行も少なくありません。

営業エリア内の土地に関する知識が豊富で、個別相談会や住宅ローン相談会などの評判もいい傾向にあります。

信用金庫

地方銀行よりもさらに営業エリアが小さくなり、地域密着の傾向が強くなっているのが信用金庫です。日本全国に250を超える信用金庫があり、単純に計算すると1つの都道府県に5つ以上の信用金庫があることになります。

前述の各銀行とは異なり、営利を求めるのではなく相互扶助を目的として運営されている組織です。

ろうきん（労働金庫）

信用金庫と同様に非営利組織として運営されているのがろうきん（労働金庫）です。ろうきんの公式サイトでは「福祉金融機関」と表現されています。

20世紀のうちはほぼすべての都道府県に異なるろうきんがありましたが、21世紀に入ってからは吸収合併が進み、現在は地方や県別に分かれた全13のろうきんが営業しています。

ノンバンク

上記のいずれにも該当しないものの、融資業務を行っている金融機関のことをノンバンクと言います。預貯金の機能を持たず、融資に特化していて、住宅ローンだけを専門に取り扱うところも少なくありません。

当サイトではノンバンクの住宅ローンも多数ご紹介しており、口コミや評判もお読みいただけます。

住宅ローンの種類を選ぶ

住宅ローンは大きく次の2種類に分けることができます。

銀行や信用金庫などといった民間の金融機関が提供している「住宅ローン」と、民間の金融機関と住宅金融支援機構が提携して提供している「フラット35（フラット50）」です。

金融機関が提供している住宅ローン

メガバンクや地方銀行や信用金庫などで取り扱われている住宅ローンです。金利の種類を自分で選択することができるのが大きな特徴です。

100万円以上の大きな金額が必要となる団体生命保険料が無料になったりするというメリットがあります。

金融機関によって多少の差はあるものの、一般的に審査は厳しめとなっています。年収の最低ラインが高めだったり、勤続年数のラインも上がっていたりします。ただ、審査が厳しい分、金利やその他のメリットを大きく享受することができます。

また、キャンペーンや契約者特典もしっかりと比較するようにしましょう。大した内容ではないだろうと思っていても、意外と大きかったりします。

たとえば、イオン銀行で契約をすれば、ショッピング施設イオンでの買い物がいつも5%オフになったりするのです。自分のライフスタイルと特典を見比べてみましょう。

住宅金融支援機構が提供しているフラット35（フラット50）

住宅金融支援機構と民間金融機関が提携して販売している長期固定金利の住宅ローンです。建設費・購入価格の9割まで融資可能であることや、最長35年まで固定金利で借入ができること、保証料が不要などといった特徴があります。

また、派遣社員や契約社員の方などでも利用することができるため、一般的にはフラット35の方が審査は易しいと言われています。

さらに、長期優良住宅と認定されたものに対しては、最長50年間固定金利の「フラット50」も利用することができ、こちらは「建設費・購入価格の最高6割」まで借りられ、残り4割をフラット35で借りることができるという住宅ローンです。

フラット35は1代でのローン返済が前提とされていますが、フラット50は親子2代に渡るローン返済も考えられた商品となっています。

金利の種類を選ぶ

住宅ローンには大きく分けて4つの種類の金利があります。

• 固定金利型
• 変動金利型
• 固定金利期間選択型
• ミックス金利型

以上の4種類です。ほとんどの場合、自分でどの金利にするか選ぶことができます。

変動金利は金利が変わるというリスクを背負っているため、金利が低めに設定されている一方、固定金利は金利が一定期間変わらないことから、金利が高めに設定されています。

固定金利型

住宅ローンを組む際の最初に決められた金利が最後まで続くタイプです。

借入後に市場金利に大幅な変動などがあったとしても、その影響を受けずに済むため、家計の計算や管理をしやすく、返済計画も立てやすいというメリットがあります。

長期間にわたって、毎月の返済額を抑えておきたいという方におすすめです。

変動金利型

市場の金利に連動して金利が変動するタイプです。

年に2回、市場金利が見直されますが、返済額の変更は5年に1度と決められています。また、改定後の返済額の上昇幅は25％までというルールも定められています。

いずれにせよ、金利が下がれば得で、上がれば損という、最も市場金利の変動の影響を受けやすいタイプです。

固定金利期間選択型

最初に定めた一定期間は固定の金利で、その期間が終了すると改めて金利の種類を選択することができるタイプです。

「子どもが卒業するまでは返済金額を確定させておきたい」などといった場合に選ばれることが多いです。最初の固定期間は2年・3年・5年・10年・15年などから選ぶことができます。

ミックス金利型

「金利が高めに設定されているものの安心感のある固定金利」と「金利は低く設定されているものの金利変動のリスクがある変動金利」を組み合わせるタイプです。

低金利時のメリットと、金利上昇時の返済負担を抑えるメリットを一定の範囲で得ることができます。

どの金利タイプがいいかは一括仮審査でチェックできます

4つの異なる金利タイプについてご紹介させていただきました。それぞれ異なる特徴を持っていて、経済状況も1人1人違うことから、一概に「このタイプにした方がいい！」とは言い切ることができません。

そこでおすすめなのが、仮審査の一括申し込みです。

金融機関でお仕事をされているという場合は別ですが、一般的には自分一人でどれが本当に自分に合っているのかを見つけるのは難しいですので、最適な金利プランを知るためにも、ぜひ使ってみてください。

返済方法の種類を選ぶ

金利に種類があるのと同様に、返済方法にも複数の種類があります。

メインとなる返済方法には「元利均等返済」と「元金均等返済」の2種類があり、それぞれ異なった特徴やメリットデメリットを持ち合わせています。

元利均等返済

元利均等返済は返済額の元金と利息分を合算し、調整することで毎月の返済額を均等にする方法です。

毎回の返済額が一定であるため、無理の無い返済が可能となりますが、最初のうちの返済額の利息の割合が多く、元金の減りが遅いため、利息分の支払いが多くなります。

メリット	デメリット
生活費などの計算がしやすい	元金の減りが遅い
最初のうちの返済額は元金均等返済よりも小さくて済む	利息分の支払いが大きくなる

元金均等返済

元金均等返済は、返済する元金分を一定にして、その時の借入金の額にかかる利息を計算し、その分上乗せして返済する方法です。

最初のうちの返済額は多いですが、元金の減りに比例して利息分が減り、徐々に返済額が小さくなっていきます。

メリット	デメリット
最初から元金が均等に減っていくため、利息も徐々に小さくなる	最初のうちは返済金額が大きい
元利均等返済と比べると返済総額は安く済む	しばらくは繰り上げ返済するのも大変

どちらがおすすめ？

実際のところ、元利均等返済も元金均等返済もよく利用されています。

ただ、返済する総額は後者の元金均等返済の方が大幅に少なくて済みますので、もし、現在の資金にある程度の余裕があるのであれば、トータルで支払う金額を抑えることがでいる元金均等返済がおすすめです。

また、どちらの返済方法を選んだとしても、ポイントになってくるのは繰り上げ返済です。繰り上げ返済をすることによって支払う利息を少なくすることができるので、資金に都合がついたときには積極的に繰り上げ返済を併用していきましょう。

住宅ローンの火災保険を選ぶ

住宅ローンの契約をするにあたって欠かせないのが「火災保険」です。

火災保険に加入していないと、万が一お住まいが火事による被害を受けたとしても、補償を受けることができず、さらにローンだけが残るという事態に陥ってしまいます。

そのため、ほとんどの金融機関で住宅ローン契約時には火災保険への加入を求められます。

住宅ローンは多くの方が慎重に比較検討して契約しているのですが、この火災保険に関しては金融機関やハウスメーカーに勧められるがままに、比較検討をせずに加入してしまうというケースが少なくありません。

火災保険料も十万単位で節約できる可能性を秘めていますので、しっかりと比較検討しましょう。

火災保険料を一括で比較

火災保険料を節約して、お得に加入するために「火災保険の一括見積もり」を利用しましょう。一括見積もりというと自動車保険が有名ですが、火災保険も一括見積もりは欠かせません。

当サイトでご紹介している一括見積もりでは、最大12社の火災保険を一度に比較することができ、最も安いものを選ぶことができるのはもちろん、最安ではないけれど気に入った保険会社の火災保険を選ぶこともできます。

節約できる理由

火災保険の一括見積もりで保険料を節約できる最も大きな理由は「最適な補償内容を提示してくれるから」です。

火災保険は火災だけではなく、水災や風災などといった様々なリスクをカバーすることができるのですが、その補償範囲が広くなれば広くなるほど、保険料は高くなっていきます。

金融機関やハウスメーカーなどに勧められて火災保険に入る場合、必要のない補償項目が含まれているがために、保険料が高くなってしまっているということが少なくありません。

たとえば、「雪がほとんど降ることのない地域なのに、雪災が補償に含まれている」「マンションの2階以上に住んでいるのに、床上浸水の補償が付帯されている」などといったケースが挙げられます。

このような不必要な補償を外すことによって、保険料を節約することができるのです。

契約期間は最長（10年）を選ぶ

火災保険の契約期間は最長で10年（2015年9月までは最長35年でしたが、同年10月からは最長10年となりました）ですが、可能なかぎり契約期間を長く設定することをおすすめします。

と言いますのも、単年で契約更新を繰り返すより長期契約を結ぶ方が、トータルの保険料が安くなるからです。

賃貸マンションであれば火災保険料はそれほど高くなりませんが、マイホームの場合は十万単位の金額となりますので、特に長期契約で節約されることをおすすめします。

ぜひ、火災保険の一括見積もりで自分に最適な火災保険を見つけてみてください。